目次
瓦屋根が地震で弱いとされる理由
瓦屋根が地震に弱いとされる理由として、巨大地震で瓦屋根建物の被害が目立つからだと思います。
瓦屋根の被害が目立つ要因は以下となります。
- 倒壊する建物は古い建物である
- 古い建物の多くは瓦屋根である（他の屋根材の建物は建替え済み）
- 倒壊しない建物でも瓦屋根自体に被害が発生する
TV報道の被災地取材で「倒壊している建物の多くが瓦屋根である」ことを見て、倒壊した原因が瓦の重さであるかのように「瓦が重いから倒壊した」と誤報道され続けていることは、「瓦屋根が地震に弱い」と広く認識されている大きな要因と言えます。
「瓦が重いから倒壊した」は間違っているので、次章で詳しく解説します。
瓦屋根に地震対策は必要？
倒壊する建物の多くが瓦屋根であることから「瓦屋根が地震に弱い」とされていますが、正しくは「古い建物（旧耐震基準（1950～1981）の建物）が地震に弱い」のです。
屋根材が瓦であろうと軽い金属屋根であろうと古い建物（旧耐震基準の建物）であれば、巨大地震で震度6、7の揺れが発生したエリアの建物は倒壊する可能性が高いです。
なぜなら、旧耐震基準では震度5で倒壊しないような建物の強度を求めており、ほとんどの古い建物はそのギリギリの強度で建てられているからです。
古い建物（旧耐震基準の建物）の瓦屋根を金属屋根に葺き替えしたシミュレーションがあるのですが、金属屋根に葺き替えて屋根を軽くしても倒壊してしまいます。
上記動画は愛知県陶器瓦工業組合で検証したwallstatによるシミュレーションで内容は以下となります。
●旧耐震基準の瓦屋根の建物（耐震診断評点0.51）に阪神淡路大震災の地震波を与えた場合 ⇒ 建物は1階が倒壊
●同じ建物で屋根を金属屋根（ガルバリウム鋼板）に葺き替えて軽量化した建物に地震波を与えた場合 ⇒ 建物は同様に1階が倒壊
●同じ建物で瓦屋根のまま、耐力壁を増設して耐震補強（耐震診断評点1.11）した建物に地震波を与えた場合 ⇒ 建物は倒壊せず
つまり、瓦屋根の問題ではなく、古い建物の強度不足が倒壊する原因で、地震対策は建物を耐震補強することが必要です。
2000年以前の建物は耐震診断を行い、耐力壁・耐震金物を設置するなどして建物強度を上げることで瓦屋根も耐震性は高くなります。
また、2000年以降の新築物件であれば、震度6、7に耐えることができる建物強度を持った建物となっており、瓦屋根だからと言って、特別な地震対策は必要ありません。
瓦屋根は地震で落ちてくる？
瓦屋根では、瓦が巨大地震で落ちてくる被害があります。
旧工法の日本瓦棟部（屋根の頂点）で崩れる被害が発生し、場合によってはその崩れた瓦が地面に落ちてくるのです。
この原因としては、旧工法の日本瓦棟部では建物への瓦の留め付けが不足していることがあります。
また、愛知県以西の古い日本瓦屋根は土葺き（どぶき）と呼ばれる瓦下の葺き土の固着力で瓦を維持している屋根が多いです。
土葺きでは、平部の瓦の留め付けが弱く、巨大地震で落下する恐れもあります。
東日本大震災の屋根被害は83%は日本瓦棟部
東日本大震災の屋根被害写真（全283軒）から屋根材の種類を調査しました。
屋根材の種類は？
屋根材の種類としては、日本瓦（239軒）、S形瓦（12軒）、F形瓦（8軒）、セメント屋根材（19軒）、フレンチ瓦（3軒）、スレート屋根（1軒）、金属屋根（1軒）に被害が発生していました。
日本瓦が全体の85％をしていて、写真を見ると古い日本瓦屋根がほとんどでした。
この数字を見て、あらためて古い日本瓦屋根は地震対策が必要だとわかりました。
被害発生した屋根の場所とは？
大棟（おおむね）は屋根の一番頂点の部分です。
隅棟（すみむね）は寄棟屋根や入母屋屋根の斜めの棟の部分です。
下り棟（くだりむね）は入母屋屋根の真っ直ぐに降りている棟の部分です。
これらの棟以外で発生した被害は平部（ひらぶ）として、まとめました。
大棟（216軒）、隅棟（149軒）、下り棟（14軒）、平部（18軒）となっていました。
ほとんどが棟の被害でした。
日本瓦にしぼってみると？
全283軒中、日本瓦の被害は85％（239軒）でした。
さらに言いますと日本瓦の中では、棟部の被害が98％（234軒）をしめています。
日本瓦平部の被害は２％（5軒）であり、かなり少ないと言えます。
全体から見ても、日本瓦棟部の被害は83％と多くをしめています。
「瓦屋根が地震に弱い」とは、「古い日本瓦の棟部が地震に弱い」と言い換えることができます。
そのため、屋根の地震対策としては、古い日本瓦棟部にしぼって対策を行うだけでも、全体の80％の被害を軽減できる可能性があります。
東日本大震災の屋根被害について詳しくはこちらの記事で解説しています。
東日本大震災の屋根被害、83％は日本瓦棟部でした。簡易な地震対策もありますよ！
瓦屋根の地震対策としてガイドライン工法で葺き直し
瓦屋根の地震対策として古い日本瓦棟部をガイドライン工法で葺き直しすることが有効です。
ガイドライン工法とは、阪神淡路大震災の揺れに耐えるように棟部の全て瓦を連結して建物へ固定する施工方法です。
基本的な構造を断面図で説明します。
主なポイントは４つあります。
①冠瓦を躯体に留め付けている。
②左右ののし瓦同士を銅線などで緊結している。
③棟の中に、補補強金物が入っている。
④棟際の瓦を緊結している。
この４つのポイントによって、のし瓦・冠瓦は建物躯体に連結されるため、巨大地震の衝撃・揺れに対して、脱落することがありません。
瓦屋根が地震に弱いはウソ？
先ほども少し説明しましたが、「瓦屋根が地震に弱い」のはウソです。
旧耐震基準の建物は、震度6、7では屋根材の種類に関係なく、倒壊する可能性が高いです。
旧耐震基準の建物は地震対策が必要であり、そのためには、まず耐震診断を行いましょう。（各地方自治体が耐震診断に対する補助制度を用意しています。）
屋根の軽量化よりも建物の強度を高める耐力壁を増加する耐震改修が必要であり、費用的にも安価となります。
新築であれば、瓦屋根の重さに合わせて建物の強さで建設されるため、地震で倒壊することはありません。
瓦屋根の建物でも他の屋根材と同様に躯体の強度を上げることで耐震等級1、2、3と選択できるため、地震対策で耐震性を高めたい方は、耐震等級3（耐震等級1の1.5倍の強さ）を選びましょう。
また、瓦屋根は耐久性（60～年）が高く、省メンテナンスなのでランニングコストを抑えることができます。
瓦屋根が重い分だけ躯体のイニシャルコストは他の屋根材に比べて高くなりますが、30年以上住むことを考えるとライフサイクルコストではもっとも安価となります。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由について詳しくはこちらの記事で解説しています。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由は？注目の防災瓦についても解説
瓦屋根の軽量化は地震対策になる？
瓦屋根（瓦、セメント瓦等）から軽い屋根材（金属屋根、スレート等）へ軽量化することで、建物（屋根）の重量を小さくすることができます。
変更前と比較して、相対的には建物を揺らす地震力の低下（減震）にはつながります。
しかし、建物の耐震性は建物の重量に見合うだけの建物の強度と耐力壁のバランスによって決まってきます。
そのため、一概に屋根軽量化したから地震対策になるとか安全であるとは言えません。
例えば、昭和56年前の旧耐震基準の建物において、重い屋根材から軽い屋根材へ変更しても新耐震基準（昭和56年以降）を満たすことはほとんどないからです。
また、建物下の地盤や基礎の強度、基礎との連結力（耐震金物設置など）の影響も大きいです。
屋根軽量化は減震にはなりますが、旧耐震基準の建物を新耐震基準の耐震性に適合させるほどの向上にはなりません。
地震対策としては、屋根の軽量化よりも建物の強度を高める耐力壁を増加する耐震改修が必要であり、費用的にも安価となります。
地震対策には漆喰工事は有効？
古い日本瓦棟部のメンテナンスとして、漆喰を塗り直しすることが一般的に知られ行われています。
しかし、漆喰の塗り直し工事では地震対策にならず、巨大地震では倒壊する恐れがあります。
日本瓦棟部のメンテナンスを行うのであれば、漆喰工事ではなく、冠1本伏せ棟へ葺き直しすることをオススメします。
その理由としては、冠1本伏せ棟は耐震性能が高く、また、ガイドライン工法で葺き直しするよりも安価で軽量化にもなるため、地震対策としては有効です。
冠1本伏せ棟とは、阪神淡路大震災の揺れに耐えるように棟部を冠瓦だけとし、建物へネジで固定する施工方法です。
日本瓦屋根の冠1本伏せ棟とは、こんな感じです！
冠瓦を7寸丸、三角冠にして、のし瓦を使用しない工法です。
基本的な構造を断面図で説明します。
①冠瓦の下には、のし瓦がありません。
②（葺き土＋しっくい）の代わりに、南蛮漆喰（なんばんしっくい）を使用します。
③棟補強金具を所々入れ、棟芯材（たるき）と冠瓦をビス留めすることで建物と冠瓦を連結させます。
④棟の高さは低くなり、軽量化にもなります。
また、のし瓦を使用しないため、材料代・施工手間とも減少し、安価な仕様となります。
地震対策には防災瓦も有効？
新築の地震対策には、防災瓦も有効です。
防災瓦は一般的な瓦に比べて台風や地震などに強い瓦のことで、ロック式と呼ばれる工法で瓦同士を連結することにより、耐震性能が大幅に強化されているのが特徴です。
防災瓦の特徴を紹介します。
【メリット】
- 地震や台風でもズレない、落下しない
- 塗装などのメンテナンスは不要
- 従来の瓦より軽い
- 防水性が高い
- 遮音性が高い
- 耐久性が高い（60～年）
【デメリット】
- イニシャルコストはスレート屋根に比べると高い
- 割れる可能性はある
- スレートや金属屋根と比較すると重い
防災瓦について詳しくはこちらの記事で解説しています。
～防災瓦（ぼうさい）ってなに？ Q054～ 図解 屋根に関するQ&A
【まとめ】地震対策をすれば瓦屋根も耐震性は高い
倒壊する建物の多くが瓦屋根であることから「瓦屋根が地震に弱い」とされていますが、正しくは「古い建物（旧耐震基準（1950～1981）の建物）が地震に弱い」のです。
屋根材が瓦であろうと軽い金属屋根であろうと古い建物（旧耐震基準の建物）であれば、巨大地震で震度6、7の揺れが発生したエリアの建物は倒壊する可能性が高いです。
2000年以前の建物は耐震診断を行い、耐力壁・耐震金物を設置するなどして建物強度を上げることで瓦屋根も耐震性は高くなります。
2000年以降の新築物件であれば、震度6、7に耐えることができる建物強度を持った建物となっており、瓦屋根だからと言って、特別な地震対策は必要ありません。
瓦屋根自体の被害は古い日本瓦棟部をガイドライン工法、冠瓦1本伏せ棟で葺き直しする地震対策を行うことで耐震性は高くなります。
屋根に関してお悩みの方はお気軽にお問い合わせください。
神清からのお願い
記事を最後まで読んでいただきありがとうございます。
お客様の率直な感想をいただくため「役にたった」「役に立たなかった」ボタンを設置しました。
私たちは、日々屋根にお困りのお客様にとって必要な情報をお伝えしたいと考えております。今後のご参考にさせて頂きますのでご協力よろしくお願いいたします。
