目次
地震で瓦が落ちる理由
地震で瓦が落ちる原因は、瓦屋根が昔の旧工法で施工されたままになっているからです。
旧工法の施工とは、瓦が屋根下地に留め付けされておらず、葺き土・銅線・自重で屋根に載っている状態のことをいいます。
近年の自然災害での被害を受けて施工方法は変更されてきました。
現在では、建築基準法の告示基準が改正されており、瓦1枚1枚を全て屋根下地に留め付ける施工方法（ガイドライン工法）となっており、巨大地震でも瓦が落ちないようになっています。
古い瓦屋根の中でも、日本瓦の棟部（屋根の頂部）が特に地震に弱く、瓦が落ちる原因箇所となっています。
地震で瓦が落ちると心配される雨漏り
地震で瓦が落ちた後、すぐには屋根を補修することがむずかしく、その後の降雨で雨漏りするリスクが高くなります。
巨大地震では広範囲に道路などのインフラや古い瓦屋根の被害が発生するため、屋根を補修してもらうまでに長期間待たされる場合が多いです。
応急処置として、瓦が落ちた部分にブルーシートをかける雨養生もすぐに行ってもらえないケースもあります。
長期間、雨漏りが続くようですと屋根だけでなく、建物内部にも被害が発生します。
建物内部の柱・はりなどの木材が腐ってしまったり、シロアリによる蟻害が発生したりするので、地震で瓦が落ちた場合の雨漏り対策は事前に検討しておきましょう。
弊社が考えるには、地震で瓦が落ちてしまうとすぐに雨養生を行ってもらえない可能性が高いので、巨大地震前に旧工法の瓦屋根をメンテナンスされることをオススメします。
地震で瓦が落ちる瓦屋根は危険？
![[写真3] 瓦の留め付けによる脱落性の違い](https://www.nilim.go.jp/lab/hcg/yanegawara/images/q2_img03.png)
（引用先：国総研 屋根瓦を落とさない・飛ばさないための7つのQ＆A）
「地震で瓦が落ちる瓦屋根は危険？」と全て瓦屋根が問題があるように思われがちですが、そうではありません。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由として、巨大地震で瓦屋根建物の被害が目立つからだと思います。
瓦屋根の被害が目立つ要因は以下となります。
- 倒壊する建物は古い建物である
- 古い建物の多くは瓦屋根である（他の屋根材の建物は建替え済み）
- 倒壊しない建物でも古い瓦屋根自体に被害が発生する
倒壊する建物の多くが瓦屋根であることから、「瓦が重いから倒壊した」と間違った内容で報道されたことが、「瓦屋根が地震に弱い」とされる理由だと思います。
倒壊する建物は古い基準の耐震性しかない建物です。
現在の基準の建物であれば、瓦屋根でも倒壊することはありません。
同様に古い瓦屋根自体の被害もメンテナンスして、現在の基準の施工方法に改修すれば、瓦が落ちることもありませんので、全ての瓦屋根が問題ではないのです。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由について詳しくはこちらの記事で解説しています。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由は？注目の防災瓦についても解説
東日本大震災の屋根被害は83%は日本瓦棟部
東日本大震災では広範囲にわたって多くの瓦屋根で被害が発生しました。
その一部ですが、屋根被害が発生した283棟の写真から被害が発生した屋根の場所を調べたことがあるので紹介いたします。
全283棟中、日本瓦屋根の被害は85％（239棟）で、その中で棟部の被害は98％（234棟）とほとんどが棟部の被害でした。
日本瓦棟部の被害は全屋根被害の83％となり、問題を抱えている場所と言えます。
つまり、屋根の地震対策としては、古い日本瓦棟部にしぼって対策を行うだけでも、全体の80％の被害を軽減できる可能性があります。
東日本大震災の屋根被害について詳しくはこちらの記事で解説しています。
東日本大震災の屋根被害、83％は日本瓦棟部でした。簡易な地震対策もありますよ！
瓦屋根の地震対策としてガイドライン工法で葺き直し
瓦屋根の地震対策として古い日本瓦棟部をガイドライン工法で葺き直しすることが有効です。
ガイドライン工法とは、阪神淡路大震災の揺れに耐えるように棟部の全て瓦を連結して建物へ固定する施工方法です。
基本的な構造を断面図で説明します。
主なポイントは４つあります。
①冠瓦を躯体に留め付けている。
②左右ののし瓦同士を銅線などで緊結している。
③棟の中に、補補強金物が入っている。
④棟際の瓦を緊結している。
この４つのポイントによって、のし瓦・冠瓦は建物躯体に連結されるため、巨大地震の衝撃・揺れに対して、脱落することがありません。
ガイドライン工法は阪神淡路大震災の瓦屋根被害等を受けて、国の研究機関、瓦工事業の組合、瓦製造業の組合が協力して開発・実証した工法で、建築基準法の改正告示内容とも合致しています。
様々な振動実験や実際の巨大地震でもその耐震性能は確認された安心の工法です。
瓦屋根が地震に弱いはウソ？
先ほども触れましたが、「瓦屋根が地震に弱い」はウソ！です。
古い建物（S56年以前/旧耐震基準の建物）は、震度6、7では屋根材の種類に関係なく、倒壊する可能性が高いです。
なぜなら、旧耐震基準では震度5で倒壊しないような建物の強度を求めており、ほとんどの古い建物はそのギリギリの強度で建てられているからです。
旧耐震基準の建物は地震対策が必要であり、そのためには、まず耐震診断を行いましょう。（各地方自治体が耐震診断に対する補助制度を用意しています。）
屋根の軽量化よりも建物の強度を高める耐力壁を増加する耐震改修が必要であり、費用的にも安価となります。
新築であれば、瓦屋根の重さに合わせて建物の強さで建設されるため、地震で倒壊することはありません。
瓦屋根の建物でも他の屋根材と同様に躯体の強度を上げることで耐震等級1、2、3と選択できるため、地震対策で耐震性を高めたい方は、耐震等級3（耐震等級1の1.5倍の強さ）を選びましょう。
また、瓦屋根は耐久性（60～年）が高く、省メンテナンスなのでランニングコストを抑えることができます。
瓦屋根が重い分だけ躯体のイニシャルコストは他の屋根材に比べて高くなりますが、30年以上住むことを考えるとライフサイクルコストではもっとも安価となります。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由について詳しくはこちらの記事で解説しています。
瓦屋根が地震に弱いとされる理由は？注目の防災瓦についても解説
瓦の軽量化は効果的？
瓦を軽量化することによって建物の揺れの軽減や屋根材の落下をふせぐことはできますが、旧耐震基準の建物（1981年以前）は瓦の軽量化では十分な耐震性の向上につながりません。
旧耐震基準の建物は筋交いや耐力壁が不足しており、耐震性向上のためには屋根軽量化ではなく、内壁の補強工事が必須です。
まずは、自治体が行っている無料の耐震診断を受けて、建物の耐震改修を行いましょう。
新耐震基準の建物（1981年以降）で2000年までに建設されたものは現行の耐震基準を満たしていない可能性があります。
こちらも瓦の軽量化ではなく耐震診断（有料）を受けられることをオススメします。
建物全体の合計壁量は満たしてしますが、バランスが悪く配置されていたり、地盤や基礎の強度不足、柱を固定する金物が設置されていないなどで強度不足している可能性があります。
瓦の軽量化よりも建物の強度不足している部分を補強することを検討しましょう。
2000年以降の建物は基本的には巨大地震でも倒壊する恐れは低いですが、心配の方は瓦の軽量化することで建物の揺れを小さくすることも検討してみましょう。
屋根軽量化のリフォームについて詳しくはこちらの記事で解説しています。
屋根軽量化のためのリフォーム費用はどれくらい？必要性について解説
地震で瓦が落ちることを防ぐ防災瓦
地震で瓦が落ちることを防ぐ防災瓦がオススメです。
防災瓦は一般的な瓦に比べて台風や地震などに強い瓦のことで、ロック式と呼ばれる工法で瓦同士を連結することにより、耐震性能が大幅に強化されているのが特徴です。
防災瓦の特徴を紹介します。
【メリット】
- 従来の瓦と同じ価格なのでコスパが高い
- 地震や台風でもズレない、落下しない
- 塗装などのメンテナンスは不要
- 従来の瓦より軽い
- 防水性が高い
- 遮音性が高い
- 耐久性が高い（60～年）
【デメリット】
- イニシャルコストはスレート屋根に比べると高い
- 割れる可能性はある
- スレートや金属屋根と比較すると重い
新築時でも屋根の葺き替え・メンテナンス時でも防災瓦を使用する場合は、全ての瓦を留め付けますので耐震性能は高く安心です。
効果的な地震対策について詳しくはこちらの記事で解説しています。
地震で瓦が落ちるのは地震保険の対象になる？
地震で瓦が落ちてしまった場合、地震保険の対象となる可能性があります。
地震保険では、建物の土台や柱・壁・屋根などの主要構造部が地震によって、「全損」「大半損」「小半損」「一部損」となった場合に保険金が下ります。
しかし、台風などの風災による火災保険とは、保険金の支払い基準が異なりますので注意してください。
支払われる費用は、主要構造物の損害額が時価の何％かという基準で支払われるます。
- 「全損」は時価の50%以上
- 「大半損」は時価の40％以上50％未満
- 「小半損」は時価の20％以上40％未満
- 「一部損」は時価の3％以上20％未満
地震で瓦が落ちてしまっただけですと、「一部損」と判定されることが多いようです。
火災保険のように瓦屋根を補修する見積もりに対して保険金が支払われる訳ではありません。
【まとめ】対策すれば地震で瓦が落ちる心配は不要
地震で瓦が落ちる原因は、瓦屋根が昔の旧工法で施工されたままになっているからです。
瓦屋根の地震対策としては、古い日本瓦棟部にしぼって対策を行うだけでも、全体の80％の被害を軽減できる可能性があります。
瓦屋根の地震対策として古い日本瓦棟部をガイドライン工法で葺き直しすることが有効です。
ガイドライン工法は様々な振動実験や実際の巨大地震でもその耐震性能は確認された安心の工法であり、対策すれば地震で瓦が落ちる心配は不要です。
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